テレワークにおける弊害と対策方法を解説

「通勤時間を削減する」「自宅で黙々と仕事ができる」など、さまざまなメリットがあるテレワークですが、導入することで発生する弊害もあります。また、企業の体制や職種によってはテレワークで起こる弊害も多種多様です。そこで今回は、テレワークで起こる弊害を解説すると共に対策方法も合わせてご紹介します。テレワークの導入で迷っている企業はぜひ参考にしてください。

テレワークの弊害｜2つの原因

テレワークの弊害が生じる原因としては以下の2点があります。

自社に適したテレワークの体制を整えることができずに発生する弊害
テレワークの働き方自体で発生する弊害

まず一つ目は、自社の働き方に適していないテレワークを行うことです。職種や業界によっては、話し合いをしながら業務を進める必要がある場所も多いでしょう。そのような仕事の場合、単純にチャットツールやウェブカメラツールを導入しただけでは今まで通りの仕事はできません。また、営業職など顧客と直接顔を合わせる必要のある職種では、テレワークの弊害が起こりやすいです。コミュニケーションの滞りが起きたり、通常ではありえないミス（通信接続が途切れるなど）が起こり業務に支障をきたします。二つ目は、テレワークの働き方で発生する弊害です。例えば、社員同士の連帯ができないことが挙げられます。特に新人社員の場合、初めて行う業務では質問することが多いでしょう。オフィスで働いている時は都度声をかけてもそこまで手間になりませんが、Zoomなどを使ったコミュニケーションでは工数が多く質問をためらってしまう社員もいるでしょう。上記のような弊害は、どの企業でも発生する可能性が潜んでいます。以下ではテレワークで起こる弊害をより細かく解説していきます。原因や種類を知ることで対策方法を検討することが可能です。

テレワークで発生する具体的な弊害

テレワークを導入することで発生する弊害は以下の4つに分けることができます。

セキュリティリスクの増加
リモート対応できる部署とできない部署での格差
勤怠管理の難しさ
コミュニケーション不足

上記の問題はどの企業でも起こる可能性があります。そのため、どのような弊害が起こるのか予め知っておくことで十分な対策を取ることができます。それぞれ解説しますので、しっかり知識として理解するようにしましょう。

セキュリティリスクの増加

テレワークで発生する弊害で多いのはセキュリティ問題です。自社のパソコンを自宅に持ち帰って業務を行う企業もあれば、自身のパソコンで業務を行う企業もあります。どちらとも情報漏洩やウイルス攻撃などさまざまな危険性を潜めています。また、最近ではWi-Fi経由のセキュリティ問題が注目されています。自宅のWi-Fiを使って業務を行う場合は1度Wi-Fiの設定を確認する必要があります。外出先で仕事を行う場合はモバイルWi-Fiを契約するなど、自身でセキュリティ対策をするようにしましょう。

リモート対応できる部署とできない部署での格差

テレワークを導入する際、社内でもテレワークを実践できる部署とできない部署があることに注意しましょう。事務系の部署ではテレワークの導入が可能ですが、生産業の部署ではテレワークの導入が難しいです。テレワークが可能な部署の社員は「通勤の負担が少ない」「比較的自由に使える時間が多い」などメリットを得ることができます。一方で、生産業などテレワークの導入が難しい部署では先ほど記述したメリットを得ることができません。テレワークの導入できない部署には別の方法で対応するなど、部署間での格差をなくすように努めることが大切です。

勤怠管理の難しさ

テレワークの導入により人事制度や勤怠管理がかなり難しくなります。システム上では時間通りに業務を行っていると確認できますが、詳細は分かりません。特に残業が多くなりがちなので、労働時間が長い社員には適宜コンタクトをとり勤怠管理を徹底しましょう。人事評価制度の関しても、普段はオフィスで業務の進行度や社員のパフォーマンスを直接確認することができますが、テレワークでは難しいです。今までの評価方法を参考にした新しい評価基準を設けることが必須となるでしょう。

コミュニケーション不足

テレワークの導入で次に多い弊害はコミュニケーション不足になってしまうことです。オフィスで直接顔を合わせる機会があれば、「ちょっとした質問」を気兼ねなく聞くことができますが、テレワークの場合少し手間になるため後回しにしがちです。特に若い社員の場合は遠慮することが多いです。そのため、チャットツールを取り入れて簡単に質問や連絡ができる環境を整えることや、時間を決めてミーティングを入れるなどコミュニケーションの機会を設けることが重要です。

テレワークの弊害を減らす対策方法

テレワークの導入で発生する弊害はある程度予想できます。そのため、自社内でテレワークのルールを決めておくと対策可能です。例えば、人事評価制度の基準設定を可視化できるようにする方法があります。ガントチャートを利用して各社員の業務進行度を直感的に把握できるようにし、細かい目的の設定と達成度を参考にして評価を行います。それにより、社員も明確な評価をされていると安心感を感じ、人事も評価がしやすくなるメリットがあります。業務の不透明性を無くす場合は、短時間のミーティングを複数回導入する方法があります。朝・昼・就業前に5分程度の報告会を挟むだけで、適当な緊張感を得ることができるでしょう。セキュリティ対策に関しては、統一したルールを設けると共に、各社員のパソコンにセキュリティソフトを導入することや会社でモバイルWi-Fiを契約して配布するなど、さまざまな方法があります。上記のように徹底した対策・ルールを設定することでテレワークの弊害を少なくすることができます。