OJTとは？効率よく社員の能力開発ができる手法！

新入社員の育成方法として多くの企業で採用されている「OJT」ですが、導入実績はバラバラで不安に感じている企業もいると思います。 OJTについて深く理解し、正しい運用方法や失敗しないための方法など知りたい方が多いでしょう。そこで今回は、OJTとは何か解説すると共に、OJTを効果的に運用する方法から失敗しないためのポイントなど詳しくご紹介します。これからOJTの導入を検討している方はぜひ参考にしてください。

OJTとは

OJT（On-The-Job Training）とは、実際の現場で社員の教育を行う仕組みです。通常の社員教育と異なり、マニュアルでは学ぶことができない実務的なスキルや知識を身に付けられるため、現在は多くの企業で導入されています。例えば、現場で何か問題が発生した場合、すぐに指導者がアドバイスを提供するのではなく、「事前に教えたマニュアルに沿って問題を対処できるか」「問題処理の手順をどのように設定するのか」など、レベルに合わせた指導を進めていきます。実践的な技術が身に付くだけでなく、経験を積むことができるので即戦力として社員を育成することが可能です。

OJTを導入するメリット

OJTを導入するメリットは「即戦力となる社員を育成できる」ことにあります。通常の研修では、基本的な社会人スキルと業務知識を教えるだけで終わってしまい、実務経験無しの状態で現場に配属するため、先輩社員と新入社員の負担が大きいです。しかし、OJTを導入することで現場教育を行えるため、実務に沿った技術と知識がその場で身に付き、経験を積むことによって戦力になる社員を育成できます。また、個人に適した教育を施すことができるため、各社員の能力を引き出すことが可能です。「パソコン作業が得意な社員」「コミュニケーションが得意な社員」など、それぞれの強みを把握し伸ばしていける点も、OJTを導入するメリットでしょう。

OJTの効果的な運用方法とは

OJTを効果的に運用するためには、社員教育を現場任せにしないことが最も重要です。企業全体でOJTに関するルールや目的を共有し、指導項目を明確化することで徹底した管理を行うことができます。特に指導者の特性によって教育の質が変わることが多く、中には感情的な指導を行い必要以上に新入社員を責めてしまう人も出てくるでしょう。直属の上司に関して不満を抱き始めると、新入社員の離職率を高めてしまいます。 定期的に新入社員と指導者の面談機会を設けて、各社員の現状を把握することが大切です。

OJTで失敗しないための指導者の在り方

OJTの大切さを理解している企業は多いですが、効果的に機能している企業が少ない印象にあります。その理由の1つが従業員のOJTに関する理解不足です。これらの問題を解決するためにはいくつか把握しておくべきポイントがあります。以下でそれぞれ解説するので参考程度にご覧ください。

OJTの目的を明確にする

OJTは企業全体で運用することが重要です。 新人教育を全て現場に任せてしまうと、目的もなくどのように進めるべきか判断できず、結果、質の悪いOJTを行うことになります。まずは企業全体で統一したOJTのゴールを設定し、更に細かい項目を設定して、現場の指導者が何をどのように進めるべきか把握してもらうようにしましょう。

新人社員のスキルレベルを理解する

新入社員のスキルレベルを理解することも大切です。企業視点で「このレベルのスキルを持っているはず」と認識してOJTに挑むと、実際のレベルと乖離したカリキュラムを設定してしまい、結果的にうまく運用することができません。また、各社員の性格に合わせたプログラムを作成することも重要です。 適切なレベルの指導を行い、最大限の効果を得られるようなOJTを検討しましょう。

フィードバックを徹底する

OJTを行う際は、現場での教育だけでなく、その後のフォローも徹底しましょう。「社員がしっかり業務についていけているか」「指導方法に関して不満や悩みを抱えていないか」など、個々のモチベーションを維持することで、質の高いOJTを実現できます。また、教育カリキュラムに関して課題点を聞くことで改善点を見つけることが可能です。今後のOJTにいかすポイントを明確にできるため、自社社員に最適なカリキュラムを開発することができるでしょう。

OJTを正しく運用し、新入社員の育成を効率よく行いましょう

この記事では、OJTとは何か詳しく解説しました。実際の現場でしか学べないスキルや知識を先輩に直接教わりながら学ぶことで、研修後すぐに実務に参加できる人材を育成することが可能です。一方で、教育の質は現場の担当者によって偏ってしまうデメリットがあるため、担当者の選択や管理を徹底することが必要になります。ただ、正しく運用することにより新卒育成で高い効果を期待できるため、迷っている企業は1度導入することをおすすめします。