目的別にすぐ分かるライブ配信プラットフォームの選び方

ライブ配信のビジネス活用は幅広く、世界中のトレンドになりつつあります。日本国内でもライブ配信プラットフォームをビジネスに組み込むケースが増えており、将来的には非接触ビジネスの中心になっていくでしょう。今回は、ビジネスごとにライブ配信プラットフォームをどう選べば良いのか？気になるポイントを解説します。目的別に選び方をご紹介しますので、自社ビジネスにおけるライブ配信で何を目指すのかを基準にしながら、参考にしていただければと思います。 ＜目的から選び方を見る＞
①新規リード獲得
②ブランド認知・マーケティング
③展示会・セミナー・IR活動など
④社内イベント⑤ECサイト（越境含む）

目的別ライブ配信プラットフォームの選び方

①新規リード獲得

非接触ビジネスが推奨される時代において、多くの企業が新規リード獲得が難しい状況にさらされています。しかし、ライブ配信を活用して大々的な宣伝を行うことで、従来通りかそれ以上の新規リード獲得も夢ではありません。 選ぶべきライブ配信プラットフォームは、「CTA機能があるか否か」です。CTAとは「Call To Action（コール・トゥ・アクション」と言って、ライブ配信を視聴したユーザーが資料請求や問い合わせなど、次のアクションへ繋がるような動線設計を意味します。ただし、既存サービスの中でライブ配信中にCTAを表示できる機能を備えているプラットフォームはおそらく無いので、受託開発にて自社独自にカスタマイズするのがおすすめです。 既存サービスを利用する場合は、必要な機能の有無をしっかりと確認しつつ、どのようにして「新規リードを獲得していくか？」を事前に考えることが大切です。場合によってはYouTubeなどの無料プラットフォームを活用できるので、いきなりサービス導入を考えずに焦らず検討しましょう。 ＜既存サービスでおすすめのプラットフォーム＞ Brightcove Video Cloud

②ブランド認知・マーケティング

世界の大手メーカー企業は、既にライブ配信を活用した大々的なブランド認知・マーケティング施策を展開しています。中心となっているプラットフォームはやはり世界大手のYouTubeであり、Dailymotionなどもそれに続いています。 ブランディング効果を高めるにはオープンな環境で不特定多数のユーザーにライブ配信を視聴してもらうのが条件になるので、既存サービスは向きません。YouTubeやDailymotionなど大きな母集団の視聴が期待できるようなプラットフォームにて、クリエイティブ性の高いライブ配信を実施するのが効果的です。 その他にもInstagramやFacebookなど、各種SNSでもライブ配信機能が利用できます。SNSなら様々なコンテンツと組み合わせたマーケティングミックス効果が期待できるので、選択肢としては非常に有効でしょう。 ＜既存サービスでおすすめのプラットフォーム＞ YouTubeライブ Instagramライブ Facebookライブ その他SNS系サービス

③展示会・セミナー・IR活動など

展示会・セミナー・IR活動などのオンラインイベントではまず、クローズドな環境かつ100人以上の同時視聴が可能であり、セキュリティ面にも考慮する必要があります。既存サービスの中でもそうしたプラットフォームは多数存在するので、細かいライブ配信活用目的に応じて機能別の選定が大切です。 なおかつ、特定のオンラインイベントでライブ配信を活用する場合はそう多くのコストをかけられないと思うので、月額料金で200,000円以下のサービスを利用するのが目安でしょう。また、オンラインイベントは特定のユーザーに向けたライブ配信になることが多いので、ユーザー満足度を高めるためにバックボーンが強く、安定的かつ高品質な映像を配信できるサービスを選ぶのがポイントです。 IR活動など特に信頼性の高いライブ配信が必要な場合は、機材や会場のセッティングから撮影・配信までを一貫して任せられる総合ソリューションを選ぶのもアリです。 ＜既存サービスでおすすめのプラットフォーム＞ J-Stream Equipmedia BizLive

④社内イベント

社内勉強会や社員研修など、人が集まるようなイベントは社内開催であっても控えるのがベターな時代です。そのため、従来通りに社内イベントを開催できていない企業も多いでしょう。社員のパフォーマンス向上やコミュニケーション促進のためにも、適切なライブ配信プラットフォームを選びましょう。 社内イベントの場合、同時接続人数は50人未満でも問題ないケースが多いかと思います。経営者が組織全体にメッセージを届ける場合はウェブ会議サービス等を利用すれば事足りるので、ライブ配信プラットフォームではセキュリティ性の高いライブ配信が可能かどうかと、配信した映像をコンテンツ化して管理できるかどうかに着目しましょう。 ライブ配信した社内イベントをコンテンツ化して管理すれば、独自のEラーニングシステムとして活用し、教育用コンテンツを蓄積することができます。映像をコンテンツ化するにあたり、既存サービス側の簡単操作で編集できる機能が備わっていると尚良いでしょう。 プラスアルファを求めるのならば、ユーザーごとのアクセス制御ができると、社員の役職や職務に応じた適切な映像を配信できます。 ＜既存サービスでおすすめのプラットフォーム＞ viaPlatz

⑤ECサイト（越境含む）

ECサイト上でライブ配信をして販促活動に役立てる、いわゆるライブコマースに注目されている企業は多いでしょう。ライブ配信を視聴しているユーザーはそのまま商品を購入できるので、新しいビジネスの形となっています。 ライブコマースを目的とした場合、CTA機能やカート機能などECシステムと連携するのが前提になるので、基本的には受託開発にてプラットフォームを構築することになるでしょう。ただし、ライブコマースに特化したSHOPROOMなどの既存サービスも存在し、InstagramやFacebookでもライブコマース機能が追加されているので、要件がマッチすれば積極的に利用を検討してみましょう。 越境ECにてライブコマースを実施する場合は、その国や地域に特化したライブ配信プラットフォームを利用するのがベターです。特に中国ではGoogleなど世界の大手IT企業の力が及んでいないので、現地で人気の高いプラットフォームを利用するのが一般的になります。ただし、国外企業が利用するにあたり様々な条件が課せられている可能性もあるので、利用規約等を十分に確認した上での参入が必要です。 ＜既存サービスでおすすめのプラットフォーム＞ SHOPROOM Instagramライブ Facebookライブ Taobaoライブ  

「とりあえずYouTubeで始めてみる」も、アリ

ライブ配信をビジネスに組み込みたいけれど、初めてだらけで何を悩んだらいいのかも分からない。そんな方には「とりあえずYouTubeで始めてみる」をおすすめします。YouTubeの非公開・限定公開設定をすればクローズドな環境でのライブ配信も可能ですし、ライブ配信に必要な機能は一通り揃っています。 また、アナリティクス機能も備わっているので、PDCAサイクルを回しながらライブ配信によるビジネス目標の達成も可能です。YouTubeでのライブ配信に慣れてきたら、自社ビジネスにとって必要なライブ配信プラットフォームについて検討し、既存サービスなり受託開発なりでプラットフォームを導入しても遅くはありません。まずはライブ配信をスタートさせることが大切なので、最初から完璧を求めず自らハードルを少し下げて取り組んでみましょう。