企業において、社内システムの開発から運用までを担当する社内SE。

職場の環境や状況、その人のスキルによって担当する業務が様々なので、社内SEがどのような職業なのか、いまいちピンと来ないかもしれません。

社内SEはSIerやSESといった職業と、どう違うのだろうという疑問を持つ人も多いでしょう。

ネットで求人を見れば、社内SEは比較的「IT実務未経験」での募集もされています。

これからIT業界に入りたいと考えている人からすると、気になる職種の一つではないでしょうか？

さらに、SNSなどで見かける
「開発をしない社内SE」
という話は本当なのでしょうか？

この記事では、社内SEがどんな仕事なのか、社内SEの仕事内容を中心に解説します。

そして、社内SEであっても開発をするとは限らないという話をみていきます。

合わせて、社内SEの需要や将来性についても解説します。

社内SEとは

そもそも社内SEとは、どのような職業を指すのでしょうか。

社内SEの具体的な仕事内容の前に、ここでは社内SEが何かについて、簡単に見ていきましょう。

合わせて、SIerやSESといった、社内SEと混同されやすい職業との違いを解説します。

情報システムの担当者

「社内SE」という言葉を簡単に説明すると、社内の情報システム部門の担当者を社内SEと呼ぶことが一般的です。

社内SEの主な役割は、企業の円滑な業務のために、業務システムや情報インフラを構築し、運用・保守を行うことです。

こうした作業は専門の業者に外注することも多く、その場合は業者の手配などが社内SEの業務となります。

社内SEは、企業の情報部門の窓口として、ベンダーなどの外部企業とやり取りをします。

また、社内PCの調整のように、社内のIT機器やシステムのサポートを担当する場合もあります。

特に、非IT業界の社内SEの場合は、
・社内で利用するスマホやPCといったIT資産を管理する
・導入したシステムの管理／社内からの問い合わせ対応
・自社開発したシステムの追加開発や運用保守
といった事がメインになります。

通常のSEと社内SEは別物として扱われます。

SEが社外の人間と仕事をするのに対して、社内SEは名前の通り社内の人間をお客様にするイメージになります。

SIerやSESとの違い

社内SEと混同されやすい職業に、SIerやSESがあります。

実は、SIer、SES、社内SEはそれぞれ違う職業なのです。

まずSIerは、顧客である企業のシステム開発・運用を担当する事業者のことを指します。

そしてSESは、システム開発・運用のための人員を派遣する外部企業のことです。

SIerやSESは外部企業のシステムを担当するのに対して、社内SEは基本的に自社システムのみを担当します。

社内SEは様々な業務を担当するため、企業によっては、社内SEがSIerやSESが携わるような業務を担うこともあります。

しかし一般的には、SIerやSESは、「上流工程」と呼ばれる開発プロセスに携わり、社内SEは自社の情報システム全般を担当するという違いがあります。

社内SEの仕事内容

社内SEがどのような職業を指すのか分かったところで、社内SEの仕事内容を見ていきましょう。

社内SEの担当する業務は企業やその人によってまちまちなので、ここでは一般的な社内SEの仕事内容を解説します。

企画・開発

社内SEが行う開発は、自社システムの構築や改善です。

業務効率の向上やコストカットを目的として、企業の経営戦略をベースに、経営上の課題や業務の問題を解決するようなシステムの導入を企画します。

社内SEはそうした企画を検討してプレゼンを行い、承認を得て開発に移ります。

システム開発は自社で行う場合と外注する場合があり、前者であれば社内SEが開発業務にあたり、後者であれば外注業者との窓口として業務を行います。

また、単純にすでに世の中にあるシステムを導入する方が、コストや管理が楽であれば、それも考慮に入れる必要があり、
「IT業界全体に対する広い知見」
が必要になってきます。

ベンダーとの調整・マネジメント

システム開発を外注・導入する場合、ベンダーと呼ばれる外部業者との調整が必要になります。

社内SEは会社の窓口として、納期や費用などをベンダーと調整します。

そして、開発の進捗管理などのマネジメント業務を担当します。

導入作業

世の中にすでに存在するパッケージソフトを導入する場合、社内SEはその導入作業を行う必要性があります。

例えば、人事給与システムを導入した場合、
・社員情報
・組織情報
・給与テーブル
などのマスタ情報を用意する必要があります。

これは、一般的には人事部に丸投げするのではなく、情報システム部門が一括して行うケースが多いです。

特に、初回導入時は情報システム部門で行い、日々の変更や入退社の管理は人事部で行う・・・など、業務の分担をします。

これらの調整も社内SEの役割になります。

運用・保守

無事に開発が終わり、システムが導入されたら、その運用と保守を行います。

システムが正常に動作しているかを確認し、もし障害が起これば対応をします。

また、業務の変化や要望によって、システムの仕様変更を施すこともあります。

社内SEの中には、社内システムの動作を監視して、障害発生時にはすぐに対応するという役割を担う役割も存在します。

加えて、システムを利用する人のために、マニュアルを作ったり、各部署に説明に回って教育をすることも重要です。

多くの非IT企業では、
「新しいシステムを導入されても、今までのやり方の方が楽」
と考える社員がいます。

そういった人たちに、スムーズにシステム利用をしてもらうためには、社内SEの力が必要になるのです。

企業のIT要員

社員が社内システムを使う際に、システムの利用方法を指導したり、疑問や問題を解決したりするのも、社内SEの業務です。

それ以外にも、PCの不具合などにも対応することがあり、社内SEは企業のIT要員ということができます。

この場合の社内SEは「ヘルプデスク」と呼ばれる役割を担うことになります。

社内でシステム開発を行った場合でも、既存のパッケージソフトを導入した場合でも、基本的にIT関連の質問は、全て社内SEに来るのが一般的です。

そのため、導入済みのシステムの仕様を把握したり、トラブルが起きたときのチェック方法なども熟知しておく必要があるでしょう。

「社内SEは開発をしない」は本当なのか

SNSなどでは、社内SEは開発をしないという話がしばしば話題にあがります。

実は、社内SEは「SE」という名前がついていますが、場合によっては開発に携わらないこともあるのです。

ここでは、そんな「開発に携わらない社内SE」について解説します。

開発に携わらない社内SEもいる

まず、社内SEであってもシステム開発を行うとは限りません。

社内SEの中には、システムの運用や保守などの業務を中心とする人もいます。

さらに、開発を外部業者に委託して、運用は自社で行うという企業の場合、社内SEが開発に携わることはありません。

前述した様に、既存のパッケージソフトの導入を基本としている企業の場合にも、同様の事が言えます。

例えば、自社でシステム開発を行う場合、
・その開発言語を他の社内SEも使える必要がある
・マニュアルを自分たちで作成する必要がある（既存パッケージソフトの場合、開発企業が用意してくれる）
・管理業務が多くなる
・データを保管しておくサーバーなどの費用が高くなる
などのリスクがあります。

その反面、費用的には安くなるわけですが、人員が少ない場合や、他の業務量が多い場合、社内で開発するリスクは大きくなります。

そう考える企業の場合、社内開発をそもそも検討していない・・・というケースがあるため、開発の実務経験を詰めない社内SEも多いのです。

「IT全般に詳しい人員」としての社内SE

実際には、システム開発にも、運用・保守にも関わることのないという社内SEもいます。

この場合の社内SEの業務は、社内の業務を技術的にサポートすることです。

業務の技術サポートを専門とする職業を「ヘルプデスク」と呼びますが、社内SEとヘルプデスクはしばしば混同されるほど、近い役割なのです。

他の社員にPCの操作を教えたり、トラブルシューティングをしたりなど、SEというよりは「ITに詳しい人員」と表現したほうが良いかもしれません。

しかし、そうした人員も、円滑な業務には欠かせないのです。

社内SEの需要と将来性

社内SEは、自社のシステム開発やITインフラ構築に携わるエンジニアで、IT社会となった現代には欠かせない人材です。

ここでは、そんな社内SEの現在の需要と年収、将来性をみていきましょう。

社内SEの需要

IT人材の不足が加速する中、社内SEの需要は増しています。

近年では、クラウドシステムやデータサイエンティストなど、高度な専門性を持つ人材の需要が高まっています。

IT技術の発展に合わせて、社内SEの採用も多様化しています。

社内SEの年収

社内SEの年収は約500万円と、IT業界では比較的高い傾向にあります。

最高で年収920万円を超えるというデータもあり、その人が持つスキルによって年収が変動することがわかります。

企業によっては、クラウドやAIなどを用いた高度な社内システムを運用しているため、そうした環境で働く社内SEは、高いスキルを持ち、年収も高くなります。

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社内SEの将来性

現代はIT企業に限らず、どのような業界でもIT技術を用いた社内システムを運用する企業が多いです。

さらにIT人材不足が加速する中で、IT技術を持った人員として、社内SEの将来性は高いといえます。

社会のIT化が進み、社内システムの必要性はさらに増していくと予想されるため、社内SEが不要になることは、しばらくはないと考えられます。

企業によってはAIやデータ解析などを用いた社内システムの開発・運用を行うところも増えています。

なので、社内SEとしてそうした企業で働くことで、高いスキルを身につけることができます。

それとは逆に、社内SEであっても、環境によってはシステム開発や運用に携わらないこともあります。

その場合は、そのままだとキャリアアップが難しくなってしまいます。

自身のキャリアアップや、システム開発に携わりたいという思いから、他の企業に転職をする社内SEも多いです。

企業によってその業務範囲は変わるので、企業研究はしっかりと行う

前述したように、社内SEは一般的にSEとは区別され、企業によってその業務内容は大きく変わります。

社内でシステム開発をしている企業の社内SEになれば、開発経験を得られる可能性がある一方で、
「IT関連の雑用」
をしている人も多いです。

雑用のような仕事をしている人は、後述するようなキャリアアップが難しく、転職も社内SEに限られる・・・というケースも多いです。

この場合、年収はガクッと下がります。

そのため、転職・就職する際に、しっかりとした企業研究をして
「どういった仕事ができる可能性があるのか」
を事前に知っておく必要があるでしょう。

社内SEのキャリアパス

最後に、社内SEのキャリアパスについて解説します。

社内SEのキャリアパスは、それまでに携わった業務によって様々です。

ここでは、社内SEのキャリアパスとして代表的なものを挙げます。

PM(プロジェクトマネージャー)

社内SEとしてシステム開発の経験を積んでいくと、次第にチームを率いる役割を担うようになります。

プロジェクトの進捗管理などのマネジメント業務をこなして、マネジメントスキルを磨くと、PMへのキャリアアップが可能になります。

特に、技術的な知識を持つPMは貴重な人材なので、転職市場での需要も高いです。

ITコンサルタント

ITコンサルタントとは、企業の抱える問題へのIT技術による解決策を立てたり、新たなIT戦略の提案を行ったりする職業です。

IT技術のスキルと社内SEとしての経験によって、ITコンサルタントへ転職することができます。

ITコンサルタントには、経営戦略などの知識が必要なため、自身で勉強をする必要があります。

より専門的な職業へ

一般的なシステムエンジニアから、より専門的な職業へキャリアアップするという道もあります。

AIを活用した設計や立案を行うデータサイエンティストや、システムの品質管理を行うクオリティアシュアランスのような、高度なスキルが必要な職業も、社内SEのキャリアプランのひとつです。

また、社内SEのキャリアプランとして最上なのはCTO(最高技術責任者)でしょう。

技術力だけでなく、マネジメント、経営戦略についても高いレベルのスキルが要求されるCTOは、簡単にキャリアアップできる役職ではありません。

ですが、スキルアップするという点でも、CTOへのキャリアアップにチャレンジする価値は大いにあります。

技術力の高いIT技術者はAMELAに

今回は、社内SEという働き方について見てきました。

IT業界への転職を希望する人も多いですが、入社した企業によっては、将来のキャリアパスも非常に狭い社内SE。

しっかりと企業の選定をする必要性があります。

反対に、実務経験として開発経験があれば、社内SEに転職することは容易です。

また、様々な部分でITが使われる現代では、自社でIT人材を育成したいと考える企業も増えています。

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